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2025年度 入浴時警戒情報を発令!

[記事掲載日:25.11.04]

  • topics-SDGs-03(すべての人に健康と福祉を)
  • topics-SDGs-11(住み続けられるまちづくりを)

 医歯学総合研究科法医学部分野では、11月1日より、入浴時警戒情報の発令を開始しました。
 入浴時警戒情報とは、医歯学総合研究科法医学分野がMBCと共同開発した「浴室内突然死(入浴死)を予防するためのプログラム」です。
 法医学部分野ホームページよりご覧いただけますので、ぜひご活用ください。



 
▼ 入浴死とは

温かい部屋から寒い脱衣所を経て、熱い浴槽内に入ることで血圧が乱高下し、脳卒中・虚血性心疾患・致死性不整脈等が発症して死亡するか、もしくは意識を消失して水没、溺死してしまうことを浴室内突然死(入浴死)と呼びます。日本は諸外国に比べて入浴死が圧倒的に多く発生しており、鹿児島は国内でも発生率が高い傾向にあります。令和4年度の入浴死者数は交通事故死者数の4.9倍に及ぶと推計されており、高齢社会を背景に増加傾向にある入浴死は社会問題となっています。

▼ 入浴時警戒情報

 法医学分野では、2006年~2019年に鹿児島県で発生した入浴死検視全2689例の内、発生(死亡)日が特定できた2157例に対し、発生した日の環境気温(最高気温、最低気温、平均気温、日内気温差(最高気温と最低気温の差))を調査・統計解析を行い、入浴死が有意に発生しやすい環境気温を特定しました。得られた結果を県民の皆様に還元するために、天気予報のように分野ホームページやテレビ、新聞で入浴時警戒情報として「危険・警戒・注意」の3指標を発令しています。

▼ 期待される効果

 入浴死はpreventable deathと呼ばれる、予防できる死です。入浴時警戒情報を毎日チェックし、入浴死が発生しやすい日に入浴を控えるだけで、入浴死者数が大幅に減る可能性があります。また、この検証は鹿児島だけでなく日本全国で実施可能であるため、鹿児島から全国へ広げていくことができる取り組みと考えます。わたしたちの活動が、「すべての人が、安心して住み続けられるまちづくり」の糸口となることを期待します。


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入浴時警戒情報(イメージ)